人件費率を計算する場合
人件費 L = 給与 W + 法定福利費 B + その他 O、人件費率 R = L ÷ 売上 S × 100
- L
- 人件費合計（円）
- W
- 給与・賃金（円）
- B
- 法定福利費（円）
- O
- その他人件費（円）
- R
- 人件費率（%）
- S
- 売上（円）
前提
- 売上と人件費は同じ期間で集計します。
- 人件費に含める費目を継続して統一します。
人件費計算
入力した給与・法定福利費などの人件費合計と人件費率を計算し、目標率から人件費上限も逆算します。
対象：同じ期間の売上と、社内で人件費として管理する各費目を比較する計算。
数値を入力
入力 → 計算 → 結果人件費計算とは
人件費率は、売上に対して人件費が占める割合です。このツールでは給与・賃金、法定福利費、その他人件費を合計し、人件費率を計算します。売上と目標人件費率から、人件費予算の上限を逆算することもできます。
使い方
実績確認では、同じ期間の売上と各人件費を入力します。使わない費目は0円のままで構いません。予算作成では、売上予算と目標人件費率を入力してください。
人件費計算を使う場面
- 店舗の月次売上に対する給与・法定福利費の割合を確認するとき
- シフト変更後の人件費率を前月と比較するとき
- 売上予算から採用・シフトに使える人件費総額を決めるとき
- 複数店舗で人件費に含める費目を統一して比較するとき
計算式と前提
人件費上限を逆算する場合
人件費上限 L = 売上 S × 目標人件費率 R ÷ 100
- L
- 人件費上限（円）
- S
- 売上（円）
- R
- 目標人件費率（%）
前提
- 目標人件費率は0%以上100%以下とします。
- 売上予算以外の利益・原価条件は別途確認します。
計算例
売上300万円・人件費105万円
条件：売上3,000,000円、給与900,000円、法定福利費135,000円、その他15,000円として計算します。
結果：人件費合計は1,050,000円、人件費率は35%です。
根拠：上記の計算式
適用限界：人件費以外の原価・経費は含みません。
売上200万円・目標人件費率30%
条件：売上2,000,000円、目標人件費率30%として計算します。
結果：人件費上限は600,000円です。
根拠：上記の計算式
適用限界：実際の雇用条件や必要人員を直接決めるものではありません。
注意事項
法定福利費そのものの料率計算や給与計算、社会保険・税の判定は行いません。
- 人件費に含める費目や法定福利費の算定自体は自動判定しません。
- 人件費控除後売上は営業利益や粗利を表しません。
- 人件費上限は目標率から求めた管理上の目安です。
よくある質問
人件費には何を含めますか？
給与・賃金に加え、法定福利費、賞与、福利厚生費などを含める場合があります。自社の管理方針に合わせ、期間比較では同じ範囲を使ってください。
FLコストも計算できますか？
このツールは人件費率のみです。FLコストは食材原価などのF（Food）と人件費L（Labor）を合計するため、原価率計算の結果と別途組み合わせて確認してください。
給与や社会保険料そのものを計算できますか？
できません。すでに集計した金額から人件費合計と割合を求めるツールです。
参考資料・計算定義
- 本サイトの計算定義：事業運営の基本指標 — COOLFUL 編集方針（版 1.1.0）
- 人件費率：人件費率と人件費上限の計算定義
最終更新日： 計算方式：1.1.0